東京オリンピック 中止しろ。 東京オリンピックは中止しろ!1940年の事例と比較!チケットはどうなる?延期の可能性は?

2020年の東京オリンピックが中止になる可能性はある?

東京オリンピック 中止しろ

中国湖北省武漢市で発生したウイルスの感染や肺炎が国内外で広がる中、今夏開催される東京オリンピック・パラリンピックが中止になるという偽情報がツイッターで発信された。 大会組織委員会は「そのような事実はありえない」と声明を発表したが、いまだ火消しには至っていない。 「武藤敏郎事務総長はコロナウイルスについて『感染の拡大は 機運の盛り上がりに水を差す恐れがある』としながらも、半年後に迫った東京五輪を中止する計画がないことを強調した。 さらに、『国際オリンピック委員会も大会組織委員会と同じ立場だ』と、改めて五輪開催に何ら問題がないことを訴えた。 だが、感染源となった中国・武漢で予定されていたボクシングのアジア・オセアニア予選は中止、会場がヨルダンに変更されている。 フェイクニュースの広まりや、こうしたスポーツ大会変更の実例に五輪関係者は明らかに動揺している」 全国紙政治部デスク 大会組織委員会と運命を共にしているテレビ局も、止まらない新型コロナウイルスの感染拡大にパニックに陥っている。 仮に東京五輪が中止や延期になった場合、経済的損失は30兆円以上と言われているのだ。 開催まであと5カ月です。 ここからが追い上げになる。 競技会場の整備費や警備、輸送を含む大会運営費に、大会観戦者らの支出、企業のマーケティング活動費、スタッフ人件費などの直接的効果が約5兆2000億円。 また、訪日観光客数の増加や交通インフラの整備、バリアフリー対策に競技会場の活用やスポーツ人口、イベントの拡大などのレガシー効果が約27兆円にも上る。 そこに2兆円近い費が世界中から集まるわけです。 中止になればゼロです。 仮に、延期になっても投資額が増大するだけ。 当初の経済的効果は一切見込めない」 財務省関係者 問題は五輪効果収益を当て込んでいる各テレビ局。 「このご時世だから、民放テレビ局のCMスポット収入は昨年比で4. 3%減になると試算しているんです。 唯一の救いは東京五輪・パラリンピックによるCM出稿効果。 金額に換算し1兆円以上。 五輪中継のため、新たな機材を購入しスタッフも増やした。 すでに投資額は数十億円以上になっている」 民放連幹部 民放キー局幹部らが密かに注目している極秘シミュレーションがある。 大手広告代理店系シンクタンクが東京五輪の中止、あるいは延期になった場合を想定し、一部キー局関係者に公開したものだ。 「シミュレーションを読んで思わず背筋が凍りついた。 『新型コロナウイルスのパンデミックはもはや避けられない』と書かれている。 中国政府は4月までにコロナウイルス騒動を収束させると宣言しているが、4月には広州、そのままミャンマーやタイ、インドなどにウイルスが広まる予測なんです。 最終地点は医療施設が整っていないアフリカ…。 中国の経済も崩壊する想定です。 SARSが大流行した時の中国のGDPは1. 7兆ドル 約185. 3兆円 、世界全体の中でも4. 4%しかなかった。 現在のGDPは14. 3兆ドル 2019年 と約8倍で世界全体のシェアも16. 3% 同 を占める世界第2位の経済大国です。 しかも、中国にはトヨタやホンダ、資生堂など日本の大企業がこぞって進出している。 昔は『アメリカがくしゃみをすると、日本は風邪をひく』と言われたが、いまや『中国が風邪をひくと、日本は熱を出す』といった経済構造です。 当然、付随する広告出稿は完全にストップします。 このシミュレーションにはアメリカのFRB 連邦準備制度理事会 も監修に名を連ねており、情報の精度はかなり高いんです」 広告代理店幹部 今回の新型コロナウイスル騒動だが、テレビ界で食べているにも影響が出始めているという。 「今後、海外ロケは基本、中止や見送りになります。 実は高視聴率を取っているテレビ番組の半分近くが海外ロケに依存している。 日本テレビは『世界まる見え!テレビ特捜部』、『世界の果てまでイッテQ!』、『ザ!世界仰天ニュース』、『ダーツの旅』など4本以上。 TBSは『世界ふしぎ発見!』、フジテレビは『奇跡体験!アンビリバボー』、テレビ朝日『世界の村で発見!こんなところに日本人』、テレビ東京『YOUは何しに日本へ?』、『世界ナゼそこに?日本人』など。 NHKも『ホットスポット 最後の楽園』、『ダーウィンが来た!』など数限りない。 結果、番組で現地ロケに駆り出される出川哲朗、イモトアヤコ、宮川大輔などの仕事はなくなる。 必然的にMCの所ジョージやビートたけし、中居正広、バナナマン、内村光良、福山雅治なども仕事が減っていきますよ」 業界事情通 反対に、海外ロケ番組を制作する予算は2~3倍に跳ね上がっているという。 「一番の問題は出演する芸能人の保証です。 実際の患者数がこのまま激増すると、中国でなくても海外のロケ先で罹患する可能性も否定できない。 その際の医療体制や補償などをどうするのか? 保険にも入らないといけない。 頭の痛い話です」 民放局編成関係者 他にも、日々のニュースを扱う報道番組でもトラブルが発生している。 「若手記者は新型コロナウイルスの取材を露骨に嫌がったり拒否する。 の悪影響ですよ。 報道の使命を忘れ、権利を履き違えている若手が増えてしまった。 泣く泣く管理職が現場に出向いて取材することになった」 某報道局幹部 各方面で損失は膨大だ。 あわせて読みたい•

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オリンピック中止で損害額や違約金がヤバい?経済効果も実は驚きの大きさ!

東京オリンピック 中止しろ

東京オリンピック中止の賠償金はいくらになるのか試算していきます。 東京オリンピック中止・延期の可能性を否定 2020年1月末に中国・武漢で発生した新型肺炎・コロナウイルスは日本にも多くの感染者・死亡者を出し、3月1日に実施される東京マラソンにも影響し、一般参加の中止が行われました。 アジア地域で行われる予定だったスポーツイベントが開催延期・中止を決定していく中で、2020年7月から開催予定の東京オリンピックに関して安倍首相や大会組織委員会・会長の森喜朗は延期・中止の可能性を否定しました。 日本国内でも東京オリンピックの7月開催を延期すべきだという意見は、マラソンの開催地が夏の東京の気温を鑑みて札幌へと急遽変更になった時など、今までにも言われ続けていました。 でも、東京オリンピックの開催延期を促しており、世界的にも延期の動きが見られます。 実際に、2月12日から13日にかけて中国・杭州で行われる予定だったアジア室内選手権は中止されており、3月13日から15日にかけて中国・南京で行われる予定だった陸上の世界室内選手権も2021年3月に延期されました。 世界陸連はこの決定に際し、「WHO 世界保健機関 と連携し、コロナウイルスの拡大感染は依然として懸念レベルにあり、延期できる大規模な集会を誰も進めてはならない」と声明を発しています。 オリンピックに関しても、2022年の北京冬季オリンピックのテストイベントが北京北西部で2月15日から16日の予定で行われる予定でしたが中止になりました。 オリンピックに出場した選手たちも、コロナウイルスへの注意を促す発言をしています。 夏季オリンピックの水泳競技で10個のメダルを獲得したゲーリー・ホール・ジュニアは「アスリートの安全と健康は何よりも重要だ」と話しています。 東京オリンピックの費用総額:1兆3500億円 東京オリンピックを中止した際に考えられる賠償金を試算する上で、今までに東京オリンピックの開催に向けて、どれくらいの費用がかかっているのか? その総額を知る必要があります。 2019年12月20日に大会組織委員会はに予算報告を掲載しました。 現在、バージョン4になっており2018年12月21日に掲載されたバージョン3よりも30億円増額しています。 これは、マラソンの開催地が札幌へと変更になったための費用です。 組織委員会の予算では、 収入 支出 6300億円 6030億円 残り270億円は予備費 支出総額6030億円となっています。 6300億円の収入に対し、残された270億円は予備費として「今後予期せずに発生し得る事態等に対処するための予算」とされています。 大会組織委員会の予算だけでなく、全体を通した予算としては 項目 支出計 項目 支出計 恒久施設 3460億円 輸送 720億円 仮設など 3160億円 セキュリティ 880億円 エネルギーインフラ 520億円 テクノロジー 1090億円 会場整備小計 7140億円 オペレーション 1390億円 調整費・緊急対応費 200億円 管理・広報 650億円 マーケティング 1250億円 その他 180億円 運営費小計 6160億円 予備費 270億円 支出合計 1兆3500億円 もし、東京オリンピックが中止となれば、単純に予算として計上されている費用分のお金が無駄になる可能性が高いです。 もちろん新国立競技場は今後のイベント・コンサートなどでの利用が見込めたり、インフラ整備は今後も活用することが可能です。 ただし、運営にあたって発生した支出はそのままマイナスとなり得ます。 支出合計の1兆3500億円は、当初の小規模で経済的にも優しいオリンピックという目標からは大きく外れていますが、 今までに行われたオリンピックの支出額から考えると、一般的な金額ではあります。 直近のものからいくつか紹介すると 開催年 開催地 支出合計 利益 2018年 🇰🇷平昌冬季 1兆2900億円 +55億円 2016年 🇧🇷リオ夏季 1兆3100億円 ー2000億円 2014年 🇷🇺ソチ冬季 5兆1000億円 +53億1500万円 2012年 🇬🇧ロンドン夏季 1兆400億円 ー 2010年 🇨🇦バンクーバー冬季 1兆2600億円 +1億9000万円 このようになっています。 今の日本の置かれている状況を考えると、2016年のブラジル・リオオリンピックと似た結果になり得ます。 2016年のブラジルはジカ熱という伝染病の問題を抱えており、さらには治安が問題視されていました。 東京オリンピックも新型肺炎や東日本大震災による放射能汚染といった問題を抱えています。 仮に開催できたとしても、思っていたような売り上げが見込めずにリオオリンピックと同じように2000億円の赤字になり得ます。 それでも、東京オリンピックを中止にしてしまうよりはマシだと大会組織委員会やIOCは考えているのでしょうか。 によれば、東京オリンピック・パラリンピック開催によってその前後で32兆円の経済効果があると試算されています。 新たな雇用の創出も194万人規模で生まれると言われていますが、これらはすべて問題なく東京オリンピック・パラリンピックが開催すればの話です。 東京オリンピック開催中止の賠償金を試算:9135億円 今までにオリンピックが開催中止となった例は5件ありますが、第一次世界大戦・第二次世界大戦といった止むを得ない事情によるものだったこともあり、賠償金が発生したというデータは見当たりませんでした。 今回、東京オリンピックが新型肺炎を理由に開催中止となった場合に、IOCから賠償金を請求される可能性はありますが、 スポーツ選手や観客の生命を優先した判断と捉えて賠償金の請求はなされないものと考えられます。 ただ、もしIOCが賠償金を請求することを決定し、さらには東京オリンピック開催にあたりスポンサー契約をした企業や私たちチケットを購入した人たちが返金を求めた場合に、賠償金はいくらになるかを試算して見ます。 東京オリンピックの開催にあたり、予算を捻出するために• IOC負担金• スポンサー料• チケット代金• その他関連商品など が主な収入源となっています。 それぞれを明確に突き止めることはできませんが、によれば、 項目 金額 IOC負担金 850億円 TOPスポンサー 560億円 国内スポンサー 3480億円 ライセンシング 140億円 チケット売上 900億円 その他 370億円 収入合計 6300億円 このようになっています。 ライセンシングとは、スポンサーの一種で東京オリンピックの関連商品を販売したりロゴを使ったりする権利を買うことを指します。 国内スポンサーは62社に及びます。 企業数の内訳は 国内スポンサーの内訳 企業数 ゴールドパートナー 15社 公式パートナー 32社 公式サポーター 15社 このようになっています。 TOPスポンサーの中には日本企業として• トヨタ• ブリヂストン• パナソニック が含まれており、TOPスポンサーはIOCと個別に取引を行っています。 少なくとも収入として計上されている6300億円は賠償の対象となりますし、恒久施設費用などを含めれば1兆3500億円が賠償の対象になるでしょう。 ただし、この中には税金も含まれているので、どこまで補填されるのかは定かではないので、 6300億円を賠償の対象として考えることにします。 また、IOCは2013年から2016年までの収益源を次のようにしています。 項目 割合 テレビ放映権 73% 4157億円 TOPパートナー 18% 1003億円 その他の収益 5% 284億円 その他の権利 4% 227億円 2013年から2016年の間に夏季・冬季のオリンピックが行われており、その収益の合計が5671億円となります。 夏季・冬季や開催地や人気選手の存在などで変動しますが、単純計算で 夏季オリンピックの収益額は半分の2835億円となります。 IOCが東京オリンピックの負担金だけでなく、本来見込めるはずだった収益も賠償しろと言ってくれば2835億円も賠償の対象となりえます。 さらに、予算として組み込まれていませんが日本企業の中には東京オリンピック・パラリンピックに合わせて改装したホテルなどもあるので、そうした企業も損害賠償を請求すればさらに総額は膨らみます。 まとめると次のようになります。 項目 金額 スポンサーなど 6300億円 IOC 2835億円 賠償金合計 9135億円 今までにオリンピック中止による賠償金が支払われたという話が見当たらないため、実際に賠償請求されればどうなるのかが定かではありません。 TOPスポンサーの多くは外国企業であり、放映権をすでに購入しているテレビ局は世界中に存在します。 そのことを考えれば、9135億円ではまったく足りないと言えるでしょう。 オリンピック中止の賠償金の財源:増税 万が一、東京オリンピックが中止になり、賠償金の請求が行われた場合、 IOCの請求を拒否することは事実上不可能です。 東京都と日本政府が連帯して賠償する義務を負います。 では、その財源はどこから出るのでしょうか? 予備費は270億円存在しますが、全く足りません。 考えたくはありませんが、支払えない負債のしわ寄せは私たち国民に押し付けられる可能性が高いです。 企業を守るために法人税を下げる代わりに税収全体はさほど増えていないにもかかわらず、そのしわ寄せは消費税の増税に姿を変えました。 同じように、消費税の増税が東京オリンピック中止の賠償金のために行われるかもしれません。 オリンピック辞退・返上の違約金やペナルティは? オリンピック辞退・返上の違約金やペナルティはどのようになっているのでしょうか? オリンピック辞退・返上の違約金:IOCからの賠償請求の可能性 オリンピックの開催取り消しに関する規約がオリンピック憲章に記載されています。 36 責任-オリンピック競技大会の開催取り消し 1. NOC、 OCOGおよび開催都市はオリンピック競技大会の組織運営と開催に関して各自で、 または3者そろって結んだ約束に対し、 連帯して、 かつ各自で責任を負う。 ただし、財政的な責任については、 開催都市と OCOGの両者が連帯し、かつ各自で負うものとする。 このことはとりわけ規則 33 付属細則により与えられる保証から発生する可能性のある、 両者以外の関係者の責任に影響を及ぼすことはない。 IOC はオリンピック競技大会の組織運営と開催 について、 なんら財政的な責任を負わない。 NOC、 OCOGあるいは開催都市によるオリンピック憲章違反、 IOCの規則や指示の不履行、 または義務違反があった場合、 IOCは開催都市、 OCOG、 NOC によるオリンピック競技大 会の組織運営を取り消す権限を有する。 この取り消しはいつでも行うことができ、 即時有効となる。 開催取り消しにより生じる損害に対する IOC の賠償請求権は保証される。 開催が取り消された場合、 NOC、 OCOG、 開催都市、 開催都市の国、 その政府、 その他の公的機関、 または都市、 地方、 州、 県、 その他の地域、 あるいは全国レベルのその他の関係者のいずれも IOC に対し、 いかなる形態の補償も要求することはできない。 引用: あくまで「オリンピック憲章違反、IOCの規則や指示の不履行または義務違反」があった場合に関するものなので、新型肺炎に伴って中止をした場合が当てはまるとは言えません。 現実的に考えれば、むしろスポーツ選手や観客のことを思った英断とも言えるため、IOCが中止による賠償請求を行うとは思えません。 しかし、あくまでも IOCは賠償請求の権利を持っているため、可能性がゼロだとは言い切れません。 過去にオリンピックが中止・返上されたことはありますが、近年の商業的なオリンピックになる前に起こったものなのであまり参考にはなりません。 第二次世界大戦などの戦争を理由としていないものには、1976年のデンバー冬季オリンピックが自然破壊を理由に住民による反対運動が行われ、1972年に返上が決定しています。 返上したとしても、オリンピック大会の実施まで4年の猶予があることや時代的な要因もあり、東京オリンピックが今から反対運動で返上した場合にどうなるかは未知数です。 オリンピック辞退・返上のペナルティ:IOC資格停止の可能性 オリンピック辞退・返上によるペナルティは オリンピック憲章には特に明記されていません。 あくまでもオリンピック憲章違反や不履行・義務違反があった場合にはペナルティがあるという形です。 事情を踏まえればこちらも賠償金・違約金と同じく、ペナルティとして資格を剥奪される可能性は低いと考えられます。 ただし、IOCの決めたことが絶対でもあるため、• 日本がIOC資格の停止・剥奪• 国際大会に参加できない といった決定がなされる可能性はゼロではありません。 まとめ ・東京オリンピック中止・延期の可能性を否定 アジア地域で行われる予定だったスポーツイベントが開催延期・中止を決定していく中で、2020年7月から開催予定の東京オリンピックに関して安倍首相や大会組織委員会・会長の森喜朗は延期・中止の可能性を否定しました。 ・東京オリンピックの費用総額 支出合計の1兆3500億円は、当初の小規模で経済的にも優しいオリンピックという目標からは大きく外れていますが、 今までに行われたオリンピックの支出額から考えると、一般的な金額ではあります。 ・東京オリンピック開催中止の賠償金を試算:9135億円 スポンサーなどに6300億円、IOCに2835億円と考えた場合の賠償金の合計は9135億円に上ります。 ・オリンピック中止の賠償金の財源:増税 消費税の増税が東京オリンピック中止の賠償金のために行われるかもしれません。 ・オリンピック辞退・返上の違約金:IOCからの賠償請求の可能性 あくまで「オリンピック憲章違反、IOCの規則や指示の不履行または義務違反」があった場合に関するものなので、新型肺炎に伴って中止をした場合が当てはまるとは言えません。 ・オリンピック辞退・返上のペナルティ:IOC資格停止の可能性 オリンピック辞退・返上によるペナルティは オリンピック憲章には特に明記されていません。 いつもたくさんのコメントありがとうございます。 他にも様々な情報がありましたら、またコメント欄に書いてくださるとうれしいです。 カテゴリー•

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オリンピック中止しろ!!←これ意味不明なんだけどwwwww: みじかめっ!なんJ

東京オリンピック 中止しろ

コメント• : 名無し : 2020-03-01 08:48:44 ID: MmZmYTlk 中止だ中止• : 名無し : 2020-03-01 08:58:38 ID: MjQ2Mjg1 なんで見たいとニート扱いされるのか• : 名無し : 2020-03-01 09:15:25 ID: YjJjYjE0 中止どころかオリンピック自体を廃止しろ! こんな前世紀の遺物 未来永劫続くと思うな• : 名無し : 2020-03-01 09:55:08 ID: ZTQ4NzJl 無駄な税金かかるだけだろあんなもん• : 名無し : 2020-03-01 10:27:58 ID: NDU2ZjMw 中止になったら安倍政権吹き飛ぶな ざまあだわ• : 名無し : 2020-03-01 11:42:53 ID: NmMzZTdk やっても赤字だろ。 電車や道が無駄に混雑して通勤に悪影響だから中止でいいわ。 : 名無し : 2020-03-01 12:17:42 ID: NzFiZDBk 日本が7月までに終息しても、他の国が7月にピークを迎えてたら 日本で流行が再発するよね? ひょっとしたら、これから冬に向かう南半球でピークを迎える恐れもありそう。 : 名無し : 2020-03-01 12:45:42 ID: MGQxYzg3 開催した方が赤字出るだろ。 大人数の予約が突然キャンセルになった飯屋みたいな感じになるぞ。 あんなもんじゃすまないし。 どう考えても中止した方が傷が浅い。 他国の選手にも移すからその賠償もいるかもな。 : 名無し : 2020-03-01 20:44:14 ID: ZmMyNzhl そうは言ってもスポーツする人は誰でも一度は夢見る大会だからなぁ ノーベル賞無くせとかアカデミー賞無くせとかとよりも無理だろ• : 名無し : 2020-04-19 13:57:41 ID: NmI4MTBj 正直に言うと五輪も中止でいいし、観光立国も目指さなくてもいい。 ホテルは高いし、おかしなウイルスを持ち込まれるしでいいことは何もない。 それよりも昭和の頃のような日本人がきちんと潤う社会にしてほしい。 百歩譲って観光立国を目指すにしても中国と韓国はビザを厳しくしてくれ。 : 名無し : 2020-04-21 09:28:32 ID: ODMxYmFh 私は、オリンピック開催なんてコロナ騒動以前の昔から反対だ。 2013年ごろから都庁は、オリンピック開催に向けた活動をしていたのかと思うと、すごく怒りを感じた。 オリンピックは、聖火リレー用コースでは、貧乏な方の東京の青梅の御嶽山等山火事になる危険性があるから長所が一つもない。 コロナ騒動でも、新型のコロナで感染された方に対し、何故オリンピック用選手村を活用しないのか、疑問に感じる。 都庁は多額の金額で投資したこの選手村に対し、この時期こそ活用すべきだと感じる。 それでもしないのであれば、ますますオリンピック開催に関し、中止• : 名無し : 2020-04-21 09:30:37 ID: ODMxYmFh 私は、オリンピック開催なんてコロナ騒動以前の昔から反対だ。 2013年ごろから都庁は、オリンピック開催に向けた活動をしていたのかと思うと、すごく怒りを感じた。 オリンピックは、聖火リレー用コースでは、貧乏な方の東京の青梅の御嶽山等(東京新聞の「<聖火リレーのコース紹介>聖火が街にやってくる 日本中の夢を乗せ 来夏、東京」の記事)山火事になる危険性があるから長所が一つもない。 コロナ騒動でも、新型のコロナで感染された方に対し、何故オリンピック用選手村を活用しないのか、疑問に感じる。 都庁は多額の金額で投資したこの選手村に対し、この時期こそ活用すべきだと感じる。 それでもしないのであれば、ますますオリンピック開催に関し、中止を心から願う。

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