ダイハツ コネクテッド。 トヨタとダイハツの小型「兄弟車」、違いは何?|ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

パイオニア製ディスプレイオーディオが、ダイハツの新型「タフト(TAFT)」に採用

ダイハツ コネクテッド

コネクテッドと呼ばれる機能の内容はさまざま 近未来の自動運転化に向けて、たとえば日産はプロパイロット2. 0で高速道路の同一車線内ハンズオフが可能なナビ連動ルート走行を実現したシステムを採用している。 とはいえ、日本車初の高精度3Dマップと7個のカメラ、ソナーを使った高速道路のナビ連動ルート走行と同一車線でのハンズオフ機能の同時採用は、合わせて、世界初の快挙だという(2019年7月現在)。 そして自動運転に欠かせない次世代車に不可欠な先進技術がコネクテッドである。 つまり、通信によってが常時、外とつながっていることを意味する。 トヨタは現在販売されている新車のほぼすべてにT-Connectと呼ばれるコネクテッド機能を用意。 日産も、軽自動車のデイズに緊急通報サービスのSOSコール(エアバッグ連動で自動通報。 任意にオペレーターに接続することもできる)を用意して話題になっているが、日産コネクト対応のナビゲーションを装着することで、走行中、オペレーターが遠隔で目的地を設定してくれるなど、便利極まりない機能が利用できるのだ。 ある自動車メーカーの開発者によれば、間もなく、その先にある自動運転実現に向けて、すべての新車にコネクテッド機能が搭載される時代になるというから、楽しみではある。 では、コネクテッドカーは何とつながっているのか? インターネットにつながっていることを表す! 簡単に言えば、スマホと同様、「Apple CarPlay」や「Android Auto」にも対応していることからもわかるように、インターネットにつながっている。 トヨタならau、日産ならドコモのSIMが搭載され、インターネット、そしてオペレーターセンターなどに常時、つながっているのだ。 タブレット端末のような縦形ディスプレーが装備されるテスラがその象徴で、クルマが走るパソコン、タブレット、スマートフォン化していると考えればいい。 インターネットに接続されているスマホやPCには、ウイルスやハッキングに備え、セキュリティソフトを導入しているのが普通だが、車載専用通信機を搭載するコネクテッドカーの場合、セキュリティ(アップデート)はおもに自動車メーカーが担っている。 ただし、スマートフォンと接続する必要のあるコネクテッド機能では、スマホのセキュリティ対策(アプリ)は欠かせない。 コネクテッドカーでは、外部からのアタックは、情報漏洩に直結し、自動運転システムではそれこそ事故、命にかかわるリスクにさえなりうるのである。 スマートフォンのアプリをつねに最新の状態に保ち(常識だが)、車内で怪しげなサイト、バナーにアクセスしないなどの注意も必要になる。 もちろん、そうした注意を怠らなければ、個人情報が外にもれることはまずないはずである。 車載のマイクとスピーカーを通じて、ドライバーがオペレーターの呼びかけに応じなければ、オペレーターが消防、警察に連絡してくれたりするのである。 ダイハツのコネクテッドサービスには、車両の走行エリアを、接続したスマートフォンのGPSによって自宅のスマートフォンやPCで確認できる機能があり、運転に不慣れな家族や高齢ドライバーが、日常的な走行エリアを外れていないかなどの確認もできたりするから、これまた安心である。 CX-30などに用意されるマツダコネクトも、自宅でスマートフォンを操作し、目的地を入力後、そのデータをクルマのナビゲーションに送ったり、愛車のメンテナンス情報などを確認したり、ドアの閉め忘れを通知してくれるなどのサービスが利用可能だ。 そうそう、トヨタ最新のコンパクトカー、ヤリスでは、スマホとの連携が可能なディスプレーオーディオ、およびDCM(専用通信機器/auのSIM)を全車に標準装備! T-Connectナビを装着することで、日常から非常時まで頼りになるオペレーターサービスが利用できるとともに、これまでトヨタのコンパクトカーには未採用だった、あおり運転対策にもなるヘルプネット(SOSコール)まで用意しているのだから、コネクテッドカー時代の本格的普及を実感させてくれる。 基本サービスのほか、マイカーサーチPlusを申し込めば、盗難時などの車両位置追跡や警備員の派遣まで行ってくれるのだから安心・かんぺきだ。 しかも、基本的なサービス利用料は5年間無料。 6年目以降でも年払いで3300円、月払いで300円という料金らしいから、利用しやすいではないか。 間もなく日本にも上陸する待望のコンパクトカーの世界基準(今や小さくはないですが)、VWゴルフ8がデジタルコクピットを採用し、コネクテッド機能はもちろん、ユーザーセッティングのクラウド機能まで備えているというから、コネクテッドカーが当たり前になるのは時間の問題だ。 外部サイト.

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ダイハツ、2019年1/1付・役員体制の変更と組織改正を発表

ダイハツ コネクテッド

ダイハツ工業は2019年10月7日、スマートフォンと車載情報機器を接続するコネクテッドサービス「ダイハツコネクト」の提供を2019年内に開始すると発表した。 車内で乗員がWi-Fiを利用できるようにする「ダイハツWi-Fi」や、「Smart Device Link(SDL:スマートデバイスリンク)」とAppleの「CarPlay」を利用可能なディスプレイオーディオも年内に展開し、コネクテッド化を進める。 コネクテッド関連の新しい機能は、2019年内に発売する新型車で、新世代のクルマづくり「DNGA(Daihatsu New Global Architecture)」の第2弾となるモデルから採用する。 ダイハツコネクトは、乗員のスマートフォンと車載情報機器を連携させることで、手軽にコネクテッドサービスを提供するとしている。 スマートフォンに専用のアプリをダウンロードすることで、事故や故障発生時にコールセンターに自動通知したり、車両の警告灯が表示したときに、コールセンターへアドバイスを求めたりすることが可能になる。 車載情報機器に警告灯の理由や、車検、点検、リコールなどメンテナンスの情報も表示する。 家族向けに、車両に事故や故障が発生したとき、設定エリア外への移動、自宅への到着などをメールで知らせる機能も含まれている。 会員向けWebサイト「ダイハツポート」から、燃料の残量や走行可能距離、平均燃費などを確認することも可能だ。 ダイハツWi-Fiは3年間、1カ月1GBまでのデータ容量を無料で提供する。 より大容量な有料プランも設定するという。 関連記事• トヨタ自動車は2019年9月17日、東京都内で会見を開き、「カローラ」のセダンタイプとワゴンタイプを全面改良して、販売を開始したと発表した。 セダンタイプは「カローラ」、ワゴンタイプは「カローラツーリング」に車名が変わる。 デロイトトーマツグループは「転換期を迎えた自動車産業の注目すべき3つの論点」をテーマとし、メディアセミナーを開催。 本稿では同セミナーの中から、「CASE」についての消費者意識調査の内容を3回に分けて掲載する。 第3回は「コネクテッド」と「モビリティサービス」についての消費者意識の変化について紹介する。 ダイハツ工業は2019年6月6日、新世代のクルマづくり「DNGA(Daihatsu New Global Architecture)」に基づいて開発した新技術を発表した。 「一括企画開発」によって、エンジンやCVT、足回り、アンダーボディー、シートを対象に、軽自動車から小型車までカバーすることを前提に設計思想を共通化した。 また、電子プラットフォームを一新し、先進運転支援システム(ADAS)「スマートアシスト」の機能を拡充する。 ダイハツ工業は2019年7月9日、東京都内で会見を開き、軽自動車「タント」を全面改良して発売したと発表した。 新型タントは、車台やパワートレイン、電子プラットフォームなどを全面刷新する取り組み「DNGA(Daihatsu New Grobal Architecture)」の第1弾のモデルとなる。 先進運転支援システム(ADAS)や快適装備を充実させながら、車両価格は先代モデルと同等を維持した。 トヨタ自動車とLINEは2018年10月15日、千葉市内で記者説明会を開き、LINEの各種サービスに対応したディーラー装着用車載情報機器(カーナビ)を同年12月から日本で発売すると発表した。 ライン装着用では2019年夏以降、一部改良などの機会にさまざまな車種でSDL対応カーナビを設定する。 トヨタ自動車は、車載情報機器上でスマートフォンアプリを利用するためのプラットフォームとして「スマートデバイスリンク(SDL)」の採用を検討している。 同様のプラットフォームに、Appleの「CarPlay」やGoogleの「Android Auto」があるが、SDLはオープンソースである点で異なる。 Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux(AGL)は、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」(2019年1月8〜11日、米国ネバダ州ラスベガス)において、サプライヤーなど日系企業のAGLメンバーで開発したインフォテインメントシステムでデモンストレーションを行った。 関連リンク•

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ダイハツ、2019年1/1付・役員体制の変更と組織改正を発表

ダイハツ コネクテッド

ダイハツ工業は、11月30日、2019年1月1日付の役員体制の変更と組織改正を、以下の通り発表した。 [主な変更・改正のポイント] <考え方> ・「お客様に最も近い会社」を目指し、生活者に寄り添い、市場の変化に迅速に対応していくための組織体制づくりを行う。 ・また、スピード経営、次世代経営人材の育成・活躍拡大を目的とし、業務執行体制を見直す。 ・これらを通じて、ダイハツグループの強みを発揮し、トヨタグループの価値最大化に貢献する。 < 経営のあり方・仕組みの見直しについて> ・役員制度を一新し、従来の取締役 専務執行役員 を「取締役 役員 」、専務執行役員を「役員」という新たな職位として、新制度の役員とする。 取締役 役員 は、グループや全社課題対応にシフトした役割を担う。 ・これまで役員であった上級執行役員、執行役員に加え、部長級を「幹部職」という新たな職位に統合する。 ・業務執行は、本部長、副本部長が責任者となって進めることで、スピード感を持って、やるべき課題へ取り組む。 本部長、副本部長は、「役員」および「幹部職」の中から選抜する。 <組織改正> ・スピード経営、本部長の役割強化に向けたユニット・本部組織の見直し。 従来の3ユニット10セクション体制から、5ユニット12本部体制へ再編。 ・従来よりもさらに高いレベルで競争力向上に取り組むための部・室課組織の再編。 ・100年に1度の大変革期の中で競争に打ち勝ち、未来に踏み出すための新たな組織づくりとして、「くらしとクルマの研究所」を新設。 顧客視点でクルマづくりの本質を研究し、把握したニーズ をいち早く具現化する。

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