スペイン 風邪 経済。 スペイン風邪流行時(1918〜1919年)のダウ平均株価チャート

史上最悪のパンデミックだったスペイン風邪の大流行 【連載】ビジネスに効く! 世界史最前線(第44回)(1/4)

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新型コロナウイルスの感染が拡大しています。 情報を集めていたところ、スペインかぜとリンクさせて考える例もあるようです。 確かに、短期間に世界的な広がりを見せたという点で、関連性を見出せます。 そこで、スペインかぜが流行った頃の、株価や景気を確認しましょう。 そして、これからの相場を考えます。 スペインかぜとは スペインかぜとは、1918年を中心として、世界中に広がったインフルエンザです。 全世界で何千万人もの人々が亡くなりました。 スペインという名前が入っていますが、発生源はスペインではありません。 初期の感染が広まったのはアメリカのようです。 では、「アメリカかぜ」でなく「スペインかぜ」となったのはなぜか?です。 1918年といえば、第一次世界大戦中です。 陣営の状況は、以下の通りです(より引用)。 白っぽい色が中立で、緑色の2つが対立していたという構図です。 スペインは、中立です。 アメリカは、1917年に参戦しています。 すると、アメリカの欧州進軍により、スペインかぜがヨーロッパにもたらされることになります。 そのかぜが大陸を伝わって、スペインにやってきたという構図です。 大感染を引き起こした風邪ですが、第一次世界大戦の真っ最中です。 戦争に参加している国は、「自国でインフルエンザが爆発的に増えて、大変です!」という情報を出しません。 そんな情報を出すと、相手を有利にするかもしれません。 黙っています。 一方、スペインは中立です。 情報統制は不要です。 「インフルエンザが増えています!」という情報が広く報道されたため、スペインかぜという名前が定着してしまったようです。 スペインとしては、あたかも感染源であるかのような名称を付けられて、迷惑なことでしょう。 新型コロナウイルスの状況との違い というわけで、現在の新型肺炎の爆発的な広がりと、スペインかぜを同列に扱うのは不適切だと分かります。 現在は、第一次世界大戦当時のような情報統制がありません(国によっては、一定の統制があるかもしれませんが…)。 また、戦時中と現在では、人々の栄養状態も異なるでしょう。 さらに、医療レベルも異なります。 よって、スペインかぜの様子を見て、過度に悲観的になるのは良くないでしょう。 今できる対策をしたら、(免疫力を維持するために)ストレスを溜めずに毎日を過ごしたいです。 NYダウの株価と景気循環 では、本題に移りましょう。 スペインかぜが流行したころの株価や景気です。 100年以上も前の話ですので、株価情報を得るのは難しいかと思いきや、指数ならば容易です。 NYダウです。 NYダウは、1918年には既に存在していました。 さすがアメリカです。 1700年代にできた国家ですが、経済面で一気に飛躍した様子が分かります。 以下、データや画像はからの引用です。 下は、1915年から現在に至るまでの、NYダウの推移です。 1980年代くらいから、一気に上昇している様子が分かります。 なお、グラフの中に、薄いグレーの縦線がたくさん見えます。 これは、不景気だった期間を示します。 インフレ調整後のNYダウ 下のグラフは、インフレーションを調整した後の数字です。 同じ商品でも、インフレーションがあれば、時とともに価格が変化していきます。 それでは、真の価格動向が見えづらいです。 下は、真の価格動向を見るために調整したグラフです。 インフレ調整後を見ても、アメリカは経済力を伸ばしてきた様子が分かります。 1915年~1919年のNYダウ では、1915年から1919年末にかけての、NYダウの様子を見てみましょう。 1916年にピークを付けて、その後、株価が下落している様子が分かります。 1918年7月から年末にかけて、グラフの背景がグレーになっています。 すなわち、不景気です。 短期間で不景気は終了し、株価も持ち直している様子が分かります。 (1920年~1921年にかけて、本格的な戦後不況がやってきます。 ) この株価動向ですが、スペインかぜの影響度がどれくらいあるのか、分かりません。 第一次世界大戦の方が、株価に与えた影響は圧倒的に大きいのでは?と予想できるためです。 アメリカが第一次世界大戦に参戦したのは、1917年4月です。 1916年まで、欧州の戦争は、大西洋を隔てた遠い世界の話だったかもしれません。 欧州で物資の需要が高まるので、輸出も堅調だったでしょう。 ところが、自国も参戦となると、不安になるものです。 それが原因かどうか不明ながら、アメリカの参戦の頃から株価が下落を始めます。 そして、1918年~1919年にかけて底を付けました。 第一次世界大戦が終了したのは、1918年11月です。 それよりも数か月前から、不景気になっています。 戦後不況を先取りした形になっています。 以上の説明で、大きな矛盾はないように見えます。 すなわち、スペインかぜの影響を明示的に見ることが難しいです。 スペインかぜの様子から、今後の相場を見通すのは困難 スペインかぜの時代を振り返って、今後の株価動向を予想できるか試みたのですが、どうやら困難な模様です。 スペインかぜとは異なりますが、今後の動向を見るには、リーマンショックの方が参考になるかもしれません。 2007年のサブプライムローン問題、2008年のリーマンショックは、世界経済に大ダメージを与えました。 今回の新型コロナウイルスでも、今後の状況によっては、経済に大きな損失をもたらすかもしれません。 そこで、リーマンショックのような事態が再来したらどうなるか、それに対して、どう考えて行動すべきか?という頭の体操をすることができます。 その思考で得た方針を、実際に行動に移さなくても良いように祈りつつ。 関連記事.

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「スペイン」のニュース一覧: 日本経済新聞

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Perfumeの東京ドーム公演中止、EXILEの京セラドーム公演中止と大型イベントの急遽中止が相次ぐ。 新型コロナウイルスの影響から政府の要請に答える形での中止であった。 しかし、その効果に懐疑的な意見も多く見られる。 予防医学の専門家である東京慈恵会医科大学教授の浦島充佳が、政治主導の対策と感染症の流行について、過去の事例データを元に分析した。 この記事では、スペイン風邪(新型インフルエンザ)流行時の政府による医療行為以外の介入に関する疫学データを分析し、本来日本政府がとるべき行動はどうだったのかを考察する。 ここで注意したいのが、スペイン風邪と新型コロナウイルスは、その症状も感染力も異なるということだ。 ある時期に急速に広がった感染症の一例として比較していることを念頭においてほしい。 スペイン風邪にみる感染拡大防止策 2020年2月25日、政府は国内の拡大防止策の目標を掲げた(図1)。 この図で注目したいのは、「流行のピークを下げ」、「患者の増加スピードを抑える」と書かれていることである。 mhlw. html スペイン風邪は1918年に発生した悪名高い新型インフルエンザのパンデミックで、死者数は世界で2千万人とも1億人ともいわれている。 当時ヨーロッパでは第一次世界大戦の真っただ中で多くの国の人々が混ざり合い、感染が世界に広がった。 まだ抗インフルエンザ薬もなければワクチンもない時代である。 よって、このときの対策を分析することは、まだ特効薬の見つかっていない新型コロナウイルス感染症への対策の参考になるのではないか。 各都市の対応の差と流行の関係 2007年、米国CDCがアメリカ医師会誌に報告したデータによると、スペイン風邪の流行時の1918年9月8日から19年2月22日までの24週間、43都市において、累計115,340人(10万人あたりおよそ500人)のインフルエンザおよび肺炎による超過死亡があったと推定される。 (編集部注:超過死亡とは、インフルエンザ等の流行時、死亡者数を平年の同じ時期の死亡者数と比べて上回った数のこと) どの市も患者隔離、学校閉鎖、集会やイベントの禁止などの少なくとも1つの医療行為以外の介入をとっている。 そして対応をしっかりやった都市ではスペイン風邪超過死亡が数分の1に抑えられたことを突き止めた。 図2 超過死亡率と対応する流行フェーズの変遷を表したグラフ 各都市同年同週の10万人あたりのインフルエンザあるいは肺炎による超過死亡率が、平年の2倍を超えた時点を流行開始とする。 流行開始から集会・イベントの禁止などの介入までの日数(図中緑ライン)、すなわち早期介入の効果を、感染ピークの1週間人口10万人当りの超過死亡率(縦軸)、および流行開始からピークに達するまでの日数(図中紫ライン)で効果判定している。 同時に、介入の種類、その徹底度の効果についても検証している。

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新型肺炎パニック!「経済はどうなる?」各シンクタンクの予想を読み解くと――: J

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新型コロナウイルスが世界で猛威を振るっている。 人類は未曽有の危機に直面していると言えるが、昔から伝染病の大流行は、ヒトやモノの移動が広がる経済のグローバル化に付随して時々発生する困った出来事であった。 鈴木明彦氏の見解。 今回の新型コロナウイルスの感染と同じようなことが起きていたわけだ。 コロンブスがアメリカ大陸に到達して大航海時代が始まると、ユーラシア・アフリカ大陸とアメリカ大陸の間での交易が盛んになり、天然痘やコレラなどさまざまな伝染病が世界共通の伝染病となった。 今から100年程前に流行したスペイン風邪は、米国ですでに感染していた兵士が、第一次世界大戦に参戦するために欧州に渡り、全世界で流行することになった。 経済のみならず戦争もグローバル化し、パンデミックをもたらした。 今回の新型コロナウイルスの感染拡大も、中国経済の成長とグローバル化の進展が背景にあり、古典的な流行の一つに位置付けられよう。 このタイミングで起こることを想定するのは難しかったが、いつ起こってもおかしくない出来事としては想定しておかなければいけなかった。 <閉鎖経済へ逆回転> もっとも、東西冷戦も終わり、グローバル化による世界の結びつきが深まる中で、これまでの感染症の流行とは違う面も出てきた。 一つ目は感染スピードの速さだ。 新型コロナウイルスは、感染しても症状が現れないことが多く、潜伏期間中でも人にうつすことがある。 たしかに、気が付かないうちに感染が広がりやすいウイルスだ。 しかし、一気に感染が拡大した要因としては、経済のグローバル化が一段と進展していた影響を無視できない。 スペイン風邪のころは大陸間の移動は船であり、時間がかかる上に、移動する人の数も今よりはるかに少なかったはずだ。 米国の第一次世界大戦参戦という出来事がなければ、世界で6億人とも言われる感染者が出ることはなかっただろう。 中国の改革開放が沿岸部の一部の都市に限られていた時代と異なり、今や中国の各都市は直接世界各国と結ばれ、人の行き来が盛んになっている。 新型コロナウイルスの感染の広がりは、中国が推し進める一帯一路の広がりと重なり合う。 二つ目の違いは、パンデミックが世界経済に与えるダメージの大きさだ。 経済がグローバル化し、ヒト、モノ、お金が自由に移動できることを前提に、国境を超えた効率的なサプライチェーンが形成され、世界経済の成長を支えるようになっている。 一方、感染症の流行を抑える最も有効な手段は、感染の仕方にもよるが、人の移動を制限してしまうことだ。 感染が一気に広がるようになっていることも影響して、人の移動を制限し、経済活動を止めてしまう政策対応がそれこそ「感染症」のように世界に広がった。 経済のグローバル化によって成長してきた世界経済が、新型コロナウイルスの感染がパンデミックとなったことによって、閉鎖的な経済に逆回転を始め、これまで経験したことがないような経済収縮が起こっている。 <相反する課題への対処法> こうして世界は、新型コロナウイルスの感染拡大を抑えることと、経済の収縮を回避するという二つの課題に直面することとなった。 そして、やっかいなことに、この二つの課題は同時に達成することが難しい。 というよりは、相反する課題だ。 感染を抑える最も有効な手段が、人の移動を抑えて、経済活動を止めてしまうことだからだ。 感染を抑えることによって人の命を救うか、経済対策を講じて経済を回復させるか。 同時に達成させることが難しいならば、まずは感染を抑えて人の命を救うことに注力すべきだ。 頭ではわかっていても、実際に割り切って行動するのは難しい。 ウイルスに有効なワクチンの開発や治療法の研究に資源を投下するのが正攻法の対策だ。 これらの開発に成功すれば、コロナショックはたちどころに収まる。 開発技術は昔に比べれば進歩しているはずだ。 しかし、それでも実用化には時間がかかる。 すでに感染者が拡大している以上、感染者の隔離、治療が喫緊の課題となる。 施設、設備、医療スタッフどれも、今後急速に感染者が拡大しそうなことを考えると、十分確保されているとは言えない。 ここにも資源を優先的に投下すべきだ。 今のところ、人の移動や外出を制限して経済活動を止めてしまうことが、感染を抑える有効な対策だ。 しかし、こうした対策が長く続くと、経済活動が止まって現金収入が入ってこなくなる。 資金繰りに窮して立ち行かなくなる企業が出てくれば、仕事がなくて破産する人も出てくる。 これらはもう始まっている。 いくら感染を抑えるためとはいえ、経済が立ち行かなくなれば、感染症対策を続けることもできなくなる。 企業の倒産や個人の破産が広がり、信用不安や社会不安が拡大することは防がなければならず、すでにそういう対策は採られている。 しかし、コロナショックが長期化した時に支え切れるかという不安もある。 <危うい大型経済対策の誘惑> コロナショックを前にしてやるべきことははっきりしている。 しかし、どれをとっても人気が出る政策ではない。 日本はまだ実施していないが、非常事態宣言や首都封鎖は、間違いなく生活を不便にして国民が嫌がる政策だ。 一方で、景気刺激のための大型の経済対策を巡る議論は盛り上がっている。 規模を大きくするという点では与野党の意見は一致しているようだ。 お金や商品券を給付するような対策や一部業界にメリットがあるような対策も、景気をよくするためと言えば、国民の支持を得られると思っているのかもしれない。 しかし、景気刺激策によってV字回復を狙うことは賢い政策とは言えない。 まず、感染拡大や信用不安を防ぐ政策だけでも相当規模のお金が必要だ。 景気刺激のための経済対策にお金を割く余裕などないはずだ。 また、経済活動の再開は慎重に進めなければいけない。 再開を焦りすぎるとまた感染を広げてしまうことになる。 景気刺激策によって経済活動を活発にすれば、感染リスクは一段と高まる。 ましてや今年前半の落ち込みを取り戻そうなどと欲張ってはいけない。 規模の大きさを誇るような経済対策は不要であるだけでなく、感染リスクを再燃させて危機的状態に逆戻りする危険性を内に秘めている。 感染リスクや倒産・破産といった不安が解消されれば、経済活動の制限を緩和するだけでも経済活動は戻ってくる。 逆に、こうした不安が解消されていなければ、いくら経済対策を打ったところで経済活動は戻ってこない。 <真に必要な政策とは> 新型コロナウイルスとの戦争に勝つためには、国民に我慢を求めることが必要になり、経済成長率の一時的急低下は甘受しなければならない。 これを国民に説明して納得してもらうのが民主主義だが、選挙と株価のことを考えると政府がその道を選ぶことはないだろう。 おそらく、人の命と経済とどちらを優先するのか分からないような大型の経済対策が打ち出されることになる。 国民から嫌われることを恐れない政府にならないと、新型コロナウイルスとの戦いに勝つことはできないのではないか。 (本稿は、に掲載されたものです。 筆者の個人的見解に基づいています) 鈴木明彦氏 *鈴木明彦氏は三菱UFJリサーチ&コンサルティングの研究主幹。 1981年に早稲田大学政治経済学部を卒業し、日本長期信用銀行(現・新生銀行)入行。 1987年ハーバード大学ケネディー行政大学院卒業。 1999年に三和総合研究所(現・三菱UFJリサーチ&コンサルティング)入社。 2009年に内閣府大臣官房審議官(経済財政分析担当)、2011年に三菱UFJリサーチ&コンサルティング、調査部長。 2018年1月より現職。 著書に「デフレ脱却・円高阻止よりも大切なこと」(中央経済社)など。 *このドキュメントにおけるニュース、取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツはあくまでも利用者の個人使用のみのためにコラムニストによって提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。 このドキュメントの当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。 当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。 このドキュメントの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。 ロイターはコンテンツの信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、コラムニストによって提供されたいかなる見解又は意見は当該コラムニスト自身の見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。

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